アメリカ助成団体が団結、10億円規模でアーティスト支援に乗り出す。「全体的な支援の枠組み必要」
新型コロナウイルスの影響が深刻化するアメリカで、国内にある7つの助成団体が団結。「Artist Relief」を結成し、アーティスト支援に乗り出した。
助成団体が団結し、新たな資金援助に乗り出した。（残念ながら）日本ではなくアメリカの話だ。
新たな助成組織「Artist Relief（アーティスト・リリーフ）」（「relief」は「救済」を意味する）を結成したのは、アメリカにある中小規模の7つの助成団体（Academy of American Poets、Artadia、Creative Capital、 Foundation for Contemporary Arts、MAP Fund、National YoungArts Foundation、United States Artists）。ローンチの背景には、「アーティストがよく生きるためには、経済的、専門的、社会的、精神的な側面があり、全体的な支援の枠組みで考える必要がある」という共通理解があるという。
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Artist Reliefでは、今年9月にかけて新型コロナウイルスの影響で深刻な経済状況に直面しているアーティストに、それぞれ5000ドル（約54万円）の助成を行うことを予定。対象となるのは、全米のアーティスト（ジャンル不問）で、21歳以上かつ過去2年以内にアメリカ国内での活動実績があること。市民権の有無は問わないという。また、多くの需要が予想されるため、経済状況によって優先順位をつけ、分野や地域を超えた幅広い資金提供を重視するとしている。
助成の資金源は、アンドリュー・W・メロン財団からの500万ドル（約5億4000万円）と、複数の財団からの500万ドル（約5億4000万円）をあわせた計1000万ドル（約10億8000万円）。
なお、アメリカでは米国芸術基金が約80億円の資金援助を決定していおり、こちらも具体的な助成手続きに入ろうとしている。